職場の熱中症対策、今年も確認できていますか？
- 6月1日
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職場での熱中症は、屋外作業だけでなく、工場・倉庫・厨房・配送・介護などさまざまな現場で発生する可能性があります。本記事では、厚生労働省の情報をもとに、会社として確認しておきたい熱中症対策のポイントを分かりやすくまとめます。
6月から熱中症対策が重要になります
6月に入ると、気温や湿度が上がり、職場でも熱中症への注意が必要な時期になります。
熱中症は、屋外作業だけで起こるものではありません。倉庫、工場、厨房、配送、清掃、介護、警備など、暑さや湿度の影響を受けやすい職場では、早めの対策が大切です。
特に、梅雨時期は気温がそれほど高くない日でも湿度が高く、体に熱がこもりやすくなることがあります。本格的な夏を迎える前に、職場の熱中症対策を確認しておくことが重要です。
厚生労働省も職場の熱中症対策を呼びかけています
厚生労働省では、毎年5月から9月まで「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」を実施し、職場における熱中症予防対策の徹底を呼びかけています。
このキャンペーンでは、WBGT値、いわゆる暑さ指数の把握や、その値に応じた対策の実施などが求められています。
WBGT値は、気温だけでなく、湿度や日射・放射熱などを考慮した暑さの指標です。同じ気温でも、湿度が高い場所や風通しの悪い場所では、熱中症のリスクが高くなるため、気温だけで判断しないことが大切です。
個人の注意だけに頼らない対策が必要です
熱中症対策というと、「水分をとる」「休憩を増やす」「無理をしない」といった対応を思い浮かべる方が多いかもしれません。
もちろん、これらは非常に大切です。しかし、職場での熱中症対策では、労働者一人ひとりの注意だけに頼るのではなく、会社として仕組みを整えることが求められます。
たとえば、暑さ指数を誰が確認するのか、作業を中止する基準はあるのか、体調不良者が出た場合に誰へ連絡するのか、といった点をあらかじめ決めておく必要があります。
熱中症対策の強化として求められること
令和7年6月1日からは、職場における熱中症対策を強化するため、改正労働安全衛生規則が施行されています。
対象となるのは、WBGT値28度以上または気温31度以上の環境で、連続1時間以上または1日4時間を超えて行われることが見込まれる作業です。
このような作業については、熱中症のおそれがある労働者を早期に発見し、重篤化を防ぐための対応が必要です。
まずは報告体制を整備しましょう
会社に求められる対応の1つ目は、報告体制の整備です。
作業者本人が「体調がおかしい」と感じた場合や、周囲の人が熱中症のおそれのある作業者を見つけた場合に、誰へ、どのように報告するのかを決めておく必要があります。
現場責任者、管理者、総務担当者など、連絡先や連絡方法をあらかじめ明確にしておくことで、対応の遅れを防ぐことができます。
熱中症が疑われる場合の対応手順を決めておく
2つ目は、対応手順の作成です。
熱中症が疑われる場合には、作業から離脱させる、涼しい場所へ移動させる、身体を冷却する、水分や塩分を補給させる、必要に応じて医師の診察や処置を受けさせるなどの対応が必要になります。
実際に体調不良者が出てから対応を考えるのでは、判断が遅れるおそれがあります。あらかじめ対応手順を決めておくことで、現場でも迷わず対応しやすくなります。
決めたルールは現場に周知することが重要です
3つ目は、関係者への周知です。
報告体制や対応手順を定めても、現場の作業者や管理者が知らなければ実効性がありません。
朝礼、掲示、社内メール、研修資料などを活用し、対象となる労働者や管理者に分かりやすく周知することが必要です。
特に、パート・アルバイト、派遣労働者、短期の作業者なども含め、実際に作業に関わる人へ確実に伝えることが大切です。
職場で確認しておきたい具体的なポイント
職場で確認しておきたいポイントとしては、次のようなものがあります。
暑さ指数を確認する方法、休憩場所の確保、冷房・送風機・日よけなどの設備、水分・塩分補給の方法、作業時間の調整、体調不良時の連絡ルールなどです。
また、暑さに慣れていない時期、休み明け、睡眠不足、体調不良、持病がある場合などは、熱中症のリスクが高くなることがあります。
管理者は、作業環境だけでなく、労働者の体調にも目を配ることが大切です。
早めの準備が重篤化を防ぎます
熱中症は、適切に対応すれば防げる可能性が高い一方で、対応が遅れると重篤化するおそれがあります。
これから本格的な暑さを迎える前に、自社の熱中症対策を見直してみてはいかがでしょうか。
「誰に報告するのか」「どのように対応するのか」「現場の人に伝わっているのか」。
この3点を確認するだけでも、職場の安全対策は大きく前進します。
まとめ
職場の熱中症対策では、労働者本人の注意だけでなく、会社としての体制づくりが重要です。
暑さ指数の確認、報告体制の整備、対応手順の作成、関係者への周知を行い、熱中症を未然に防ぐ職場環境を整えていきましょう。
本格的な夏が来る前の6月は、職場の熱中症対策を見直すよいタイミングです。
参考情報
厚生労働省「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」
厚生労働省「職場における熱中症予防情報」
厚生労働省・都道府県労働局「職場における熱中症対策の強化」関連資料
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